新宮市の近畿大学附属新宮高校（松田頼義校長）が１８日、本年度１回目となる「医療ゼミ」を開催した。医療系を志す生徒２５人が参加、大阪府の関西医療大学保健医療学部、はり灸・スポーツトレーナー学科の寺岡祐助さんにスポーツトレーナーの仕事と実情を聞き、見識を深めた。

　寺岡さんは最初にスポーツトレーナーの仕事について解説した。

　試合中などにけがが発生した際はその程度を判断、必要なら応急手当てを行う。けがをした選手が理学療法士などから基本的機能回復訓練（リハビリテーション）を受け復帰した後、以前と同じ状態に能力を回復するリコンディショニングを施す、けが防止や体調維持のトレーニングを指導するなどが業務であると述べた。

　多くの知識が必要で、スポーツ科学やスポーツ医学、解剖学、最近は指導者の心得も学ぼうという動きがあること、医療系資格、またはトレーナー系の資格が必要だが、両方の資格を取得して業務で役立てる場合もあると解説した。

　資格や技術以外では、会話や試合前の準備などを通じて選手がくつろぐ、あるいは集中する環境を整えるのも大切と述べた。そういう気遣いのできる人材が優秀なトレーナーになれるとした上で「何より誰かを助けたい、けがや病気から守りたい、そういう思いがこの仕事には必要」と力説した。

　寺岡さんの専門である治療用の針も実際に使用した。生徒たちは指導の下、ウレタンマットに針の入ったチューブを垂直に立て、人さし指で針の尻の部分をたたいてマットに打ちこんだ。力加減が分からず苦労していたが、全員がきれいに垂直に針を打ち終えた。

　薬剤師を目指しているという竹原壮馬さん（１年）は「けがの復帰が２段階あるなど、スポーツトレーナーの仕事がよく分かったし、寺岡さんの言う気遣いは自分が目指す仕事にも重要なことだと感じた」と話していた。

（2026年5月23日付紙面より）

　東京都に本社を置く情報技術企業「株式会社大塚商会」（大塚裕司代表取締役社長）が２２日、串本町内で「第３回災害対策ＤＸシンポジウム２０２６春」を開き主に自治体職員へ向けて防災体制の高度化や官民連携の促進を考える機会を提供するなどした。

　このシンポジウムは、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を活用した実効性の高い災害対策を情報共有しつつ前述した機会を提供する趣旨で年１回実施。２０２４年度に高知県黒潮町、２５年度に愛媛県宇和島市で開き、３回目となる本年度は和歌山県串本町で開くとし参加を誘った。

　串本町は同社と２３年９月、地方創生の推進に向けた連携に関する協定を締結。以降、掲げる事項「防災に強いまちづくりのための地域防災整備事業に関すること」に基づき、同社が創業６０周年記念事業の一環で重ねている事業継続計画（ＢＣＰ）対策製品の寄贈を受けるなどしている。そのような関係性により会場地となり、その受け入れに鋭意協力した。

　メイン会場は町立体育館、グループワーク会場は町文化センターと設定し、メイン会場では各種防災資機材の展示も実施した。開会に当たり内閣官房副長官補室の今村敬内閣審議官、和歌山県の宮﨑泉知事（県危機管理部の中村吉良部長がメッセージを代読）、田嶋勝正町長、大塚商会の齋藤廣伸・取締役専務執行役員があいさつ。田嶋町長は同社の支援への感謝を掲げて今回は多くの自治体にまちをじかに見てもらえる好機を喜ぶなどし、齋藤取締役は「各自治体間でいろんな問題共有をし、自分たちでできること、共同でできること、最優先でできること、終わった後にやることを整理して次に備えることを話し合っていただければ」と思いを託して、参加者の鋭意研さんを願った。

　以降は南三陸町東日本大震災伝承館「南三陸３１１メモリアル」の高橋一清館長による基調講演や平時と有事の官民連携を探るパネルディスカッションを経て、「東日本大震災　体験談から学ぶ～想定外時の判断と住民に（避難所運営を）任せる覚悟を考える～」をテーマにし自治体の対応を考えるグループワークを実施した。このシンポジウムは会場とオンラインのハイブリッド実施で、同社によると全体で３３自治体約９０人が参加したという。

　前日は会場参加者を対象にした視察ツアーもあり、約４０人が串本町総務課の案内で町内の高台移転施設群、避難ビル機能を有する県営住宅串本団地、トルコ記念館を見学した。串本町も夜半に懇親会を開き、この機会に他の自治体とのつながりを深めるなどした。

（2026年5月23日付紙面より）